株高「25000円台」でも市場関係者は暴落を危惧！ ささやかれる「暴落ジンクス7の悲劇」とは！
株価上昇の勢いが止まらない。日経平均は２日に年初来高値を更新し、ついに２万２５００円台へ乗せた。「北朝鮮リスクのほかに悪材料が見当たりません。このまま２万３０００円に向けてイケイケ相場が継続する可能性はあるでしょう」（株式評論家の倉多慎之助氏）
日経平均は、この１カ月半あまりで２６００円以上も上昇した。さすがに上がり過ぎを心配する声も上がっているが、実のところ過熱感は少ないという。「たとえば日経平均のＰＥＲは１５倍程度です。ＮＹダウは２０倍を超えているので、日本株は割安水準だといえる」（同氏）
ＮＹ並みのＰＥＲ２０倍になったら、日経平均は２万９５００円だ。３万円も視野に入る。「確かに一部では３万円が囁かれだしました。でも１１月に入ってからは、暴落を予感させる『７（セブン）の悲劇』を口にする市場関係者が増えている。株価が高くなればなるほど、下落時の値下がり幅は大きくなりがちです。杞憂に終わればいいが……」（金融関係者）
【暴落を予感させる『７（セブン）の悲劇』】
７の悲劇とは、西暦の末尾「７」の年に、市場を揺るがす危機が起きるというジンクスだ。 １９８７年はブラックマンデー、９７年はアジア通貨危機、０７年はリーマン・ショックの引き金を引いたサブプライム・ショックに襲われた。「山一証券の自主廃業も９７年です。しかも１１月でした。廃業からちょうど２０年になるんです。今月は“山一の呪い”も懸念材料でしょう」（証券アナリスト）
大和証券の資料によると、「７」の年の平均騰落率（戦後の日経平均）はマイナス７．５％と最下位だ（トップは「２」の年でプラス２７．４％）。 現在（２日時点）までの騰落率は１７．９％上昇。仮に、相場ジンクスの「マイナス７．５％」を当てはめると、年末株価は１万７６８０円となる。
「現状から５０００円近く下落することになります。トランプ大統領のアジア歴訪に合わせ、北朝鮮がミサイルを発射する危険性は高まっています。米朝の軍事衝突が起きたら、５０００円ぐらいの暴落が起きるということかも知れません」（市場関係者）
１１月相場は要警戒だ。
記事・画像 引用・参考元 日刊ゲンダイ ＜view/news＞
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