【書籍紹介】休んでも「疲れが取れない」のはなぜ？　世界のエリートたちが実践する休息法

最近、「休み方が分からない」という声を聞くことが多い。「休日」はあるけれど、お昼まで寝ていて、ぼんやりと日中を過ごし、夜はちょっと飲みに行く。休んでいるはずなのだけど、なんだか疲れが取れない。それは、正しく「休息」できていないからだと思います。

『世界のエリートがやっている最高の休息法』（ダイヤモンド社刊）は、そんな悩みを抱えている人にとって、強く刺激される内容となるだろう。16万部のベストセラーとなっている一冊だ。本書の著者である久賀谷亮氏はイェール大学で最先端の脳科学研究に携わり、臨床医として精神医療の現場に8年間従事。臨床医としては25年以上のキャリアを持っている。そんな久賀谷氏がまず読者に求めるのは、休息に対するイメージの転換だ。どれだけ休んでも疲れている、集中力がなかなか続かない、といった「疲れ」はただ身体を休ませただけでは回復しない。これは「脳の疲れ」だからだという。

■「脳の疲れ」をとるための「マインドフルネス」とは？■

久賀谷氏は、脳は何もしていない状態でも、勝手に疲れてゆく可能性があると指摘する。

これは、デフォルト・モード・ネットワーク（ＤＭＮ）という脳内のネットワークと関係がある。このＤＭＮは脳が意識的な活動をしていない状態のときに活性化するネットワークで、本書によれば「脳の消費エネルギーのなんと60～80％を占めている」とも言われる。

つまり、なんとなくぼんやりしている時でも、脳は動き続けているという訳である。では、どのようにすれば脳を休ませることはできるのだろうか？　そこで出てくるのが、今年、日本でも広がりを見せた「マインドフルネス」だ。

以前からアメリカのトップ企業において、「瞑想」が社内プログラムの一つとして組み込まれているという話はあった。アップルのＣＥＯだったスティーブ・ジョブズが、禅の思想に影響を受けて瞑想を実践していたことは有名な話だし、グーグルも瞑想を社内プログラムに取り入れている。

マインドフルネスと瞑想はセットで語られることが多いが、マインドフルネスを達成するための手段として瞑想があると考えた方がいいだろう。しかし、その定義を調べていくと、だいたいこのような結果になるはずだ。「評価や判断を加えずに、いまここの経験に対して能動的に注意を向けること」（『世界のエリートがやっている最高の休息法』61Pより引用）

「いまここに集中する」――分かるような、分からないような、そんな印象だ。これでは少し分かりにくい。そこで、本書から、噛み砕いた分かりやすい説明を引用しよう。

マインドフルネスは脳と心を休ませるための技術群（『世界のエリートがやっている最高の休息法』62Pより引用）なるほど。実はこの『世界のエリートがやっている最高の休息法』には、瞑想だけではなく、呼吸法であったり、思考法であったりといった７つの休息法が取り上げられている。瞑想だけがマインドフルネスではないということだ。

■「いまここ」に集中するための呼吸法とは？■

では、具体的にどのような休息法があるのだろうか。例えば、「マインドフルネス呼吸法」は多くの人が悩んでいるであろう「脳の疲れ」の根本原因から脱却するための一助になる休息法だ。本書によれば、脳の疲労は「過去と未来」からやってくるという。脳のすべての疲れやストレスは、過去や未来から生まれる。すでに終わったこと気に病んでいたり、これから起きることを不安に思っていたり、とにかく心がいまここにない。この状態が慢性化することで心が疲弊していくという。（『世界のエリートがやっている最高の休息法』84Pより引用）だからこそ、「いまここにいる自分」という考え方が、脳の疲労を解きほぐしていくために重要になる。正しいやり方は本書を参考にしてほしいが、この呼吸法のポイントは自然のままに呼吸をするということだろう。…

いまここ」で自分がしている呼吸に集中をする。もし他のことが浮かんできても、それに気付くだけで、集中する場所を呼吸に戻す。雑念は誰もが湧いてくるものである。もし雑念が湧いてきても、それは自分の弱さではないということも覚えておきたい。

■ストーリー形式で学ぶ「最高の休息法」■

『世界のエリートがやっている最高の休息法』は、マインドフルネスによる脳と身体の休息法をストーリー形式で紹介していく。その読みやすさも相まって、多くのビジネスパーソンに受け入れられているのだろう。また、オーディオブック版も出ていて、耳からこの物語を楽しむことができる。

最近疲れが取れない、集中力が続かないと悩んでいる人はもちろん、マインドフルネスが流行しはじめたとき、なぜ、脳科学と瞑想や仏教の思想が結び付くのかと疑問に思った人も本書を読んで戴くといいだろう。

記事・画像　引用・参考元　Excite　News　＜新刊JP編集部＞